◇　教育研究業績　◇
　
■論文の閲覧
『流通政策の再検討（Ｉ）』1992.12
『再設計期の流通企業』1997.3
『マーケティング・コミュニケーション・システムの転換』1998.3
『生活文化度の変容に関する一考察』1999.3
『日米におけるショッピング・センター開発の比較』1999.12
『世代間における意識と行動の差異に関する一考察』2001.3

－　著　　書　－
　

１

 「小売経営とマーケティング」

共著・ミネルヴァ書房


　小売企業は地理的限界を克服するために多店舗化戦略をとる。その為には、地理的ネットワーク化が必要であるが、本稿では、特定地点の代替的な評価方法を検討した。
三浦信他9名（第3章　39-57頁）

２

 「小売マーケティングの展開」
共著・千倉書房


　都市レベルにおける消費者と商業集積との地理的分布の対比をとおして立地戦略を考察した。
　中心として提起したのは、シュナイダーの扇状図技法である。消費者および商業集積のそれぞれの扇状図を作成し、その相違から商業施設の過剰・不足を明らかにし、立地戦略に結びつけた。　

三浦信他9名（第3章　47-63頁）

３

 「現代商業の理論」＿＿＿＿
共著・ビジネス・リサーチ


　商業構造の一側面である地域的構造の分析である。
　初めに、小売中心の形成・類型および小売中心の階層性を明らかし、次に、小売市場領域の構造分析を概念モデルと数理モデルで行った。
　最後に、卸売商業の地域構造分析を行った。

　三浦信他11名（第3章　51-73頁）

４

 「小売経営の現代的課題」＿
共著・千倉書房


　クリスタラーの中心地理論を現代の消費者行動と対応させるために修正を試みた。
　最初に、マーケティング地理学の発展過程を再検討し、クリスタラーの中心地理論の位置づけを明らかにし、次に、消費者購買行動の費用の側面から中心地理論の修正をゴッシュの理論を用いて、考察した。

　市川貢・増田大三・岡本輝代志編著他4名（第5章　99-119頁）

５

 「現代商業の構図と戦略」＿
共著・中央経済社


　担当部分である第２章では、わが国の商業機構の発展過程を、商業政策を軸として検討した。
　第３章においては、商業の空間的構造を市場領域概念とその測定法法を中心として分析した。
　第７章は、戦略的商業経営の問題をとりあげ、商業経営の使命と目的、戦略的経営計画と活動計画について、一連のシステム枠で論じた。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

増田大三・来住元朗・田中道雄（29-55頁、57-79頁、181-241頁）

６

 「商業学」＿＿＿＿＿＿＿＿
共著・近畿大学通信教育部


　流通政策の目的とその有効性を検討し、次に政策立案過程と問題点を指摘したうえで、わが国の戦後の流通政策の変遷を検討し、今後の流通政策のあり方を考察した。
　現代の小売企業の対市場行動であるマーケティングを戦略的計画と小売活動計画の二段階に分け、各計画の立案プロセスと構成要素を検討した上で、小売ミックスについて考察した。

　来住元朗、増田大三、森博隆他2名（77-117頁、175-214頁）

７

 「商学―その歴史、理論、政策」
共著・八千代出版


　わが国の流通政策の目的と歴史的発展過程を明らかにした。
　流通有効性の概念を導入し、流通活動が有効に行われるように、流通機能・流通担当機関・流通機構に関して、国ないし地方公共団体がこれまでいかなる「働きかけ」をしてきたか、また、将来、どんのような「働きかけ」をなすべきかを示唆した。

来住元朗編著他8名（93-124頁）

８

 「現代小売業の構図と戦略」＿
共著・中央経済社


　第２章では、資本主義経済における流通発展の一般的傾向を踏まえながら、わが国の流通システムの発展過程を４つの時期に分け、それぞれの時期の流通の特徴と流通政策を検討した。
　第７章では、小売企業の環境適応行動としての戦略的マーケティングの基本的構図と戦略構築過程を検討した。

　増田大三編著他4名（87-126頁、231-271頁）

９

 「流通企業の新展開」＿＿＿＿＿
共著・大学教育出版


　小売業を取り巻く環境要因として、競争・消費者・法的環境をとりあげ、小売経営にどのように影響するかを分析し、わが国の経済変化に伴って、小売経営に影響した外的要因を抽出した。
　バブル期の小売経営を再設計期と位置づけたことに特徴がある。

　三浦信・来住元朗・菅原正博編著他8名（44-69頁）

１０

 「現代消費生活経済辞典」＿＿＿＿＿
共著・税務経理協会


　卸売機構、卸売機能、卸売市場、卸売市場法、オリジナル商品、ダイレクト・マーケティング、ダイレクトメール、ディスプレー、適正価格、ベンチャーキャピタル、ベンチャービジネスの11項目を分担執筆した。

　金子泰雄・西村林編著他144名

１１

 「次世代マーケティング」＿＿＿＿＿＿
共著・中央出版社


　マーケティングは、プロダクト・アウト型からマーケット・イン型へと視点を転換し、生活者から発想しなければならない時代になっている。
　日本に進出した米国スポーツ関連の流通企業の戦略を事例にしながら、次世代対応型のマーケティング戦略を考察した。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　菅原正博・市川貢編著他9名（198-214頁）

１２

 「次世代流通企業」＿＿＿＿＿＿＿＿
共著・中央経済社


　流通企業を取り巻く環境（生産・消費・政策・国際等）変化を分析し、規制緩和で日本進出を図る流通外国資本に対抗するためには、日本の流通企業はパラダイム・チェンジを行い、新しい生活者対応型のマーケティング方程式の確立が必要であることを示した。

増田大三・菅原正博・吉田裕之編著他8名（44-71頁）

１３

 「次世代広告コミュニケーション」
共著・中央経済社


　消費者を基点とする次世代マーケティングの重要な側面である情報およびコミュニケーションの価値連鎖を実学的に編集した本の第11章として、比較的購買頻度の低い商品群であるホーム・オフィス関連商品を扱う企業の広告・コミュニケーションの事例研究を行った。

　増田大三・菅原正博・市川貢編著他5名（279-297頁）

１４

 「次世代ショッピング・センター」

共著・中央経済社


　第1章「ショッピング・センターの動態的発展史」を分担執筆。
　ＳＣの動態的な変化を理論的に説明する理論として、Ｗ.オルダーソンの「組織された行動体系」概念を取り上げ、この概念を基礎としながら、ＳＣの発展過程を、導入期、進化期、再設計期の三段階にわけて、日米のＳＣの過程を検証し、わが国のＳＣにおいては汎用モデルは成立しないこと、今後はデベロッパーの力量が問われることを示した。
　 　 　












－　翻　　訳　－
　

１

 「ファッション・バイヤーズ・ジョブ」
共訳・ビジネス･リサーチ


　Judelle, The Fashion Buyer's Job の翻訳である。
　ファッション・バイヤーの仕事を体系だって説明した実用書の全訳である。

菅原正博監修・増田大三・大貫正子（1-278頁）

２

 「小売マーケティング」
共訳・中央経済社


　Walters & White , Retailing Strategy and the　Role　of　Retailing　Marketing in Strategic Decisions の翻訳であり、第２章小売戦略と戦略的意思決定における小売マーケティングの役割、および、第６章商品管理：マーケティング的考察を分担訳した。

　増田大三・来住元朗・市川貢監訳他5名
　 　 　










－　論　　文　－
　 　 　

１

 「ショッピングセンター研究序論」

単著・名城大学教職課程部紀要第７巻


　計画的商業施設であるショッピング・センターの自然発生的商業施設に対する差別的優位性を検討した。
　ショッピング・センターの定義・分類・店舗配置の優位性を明らかにした。

２

 「市場要因に関する研究序説」

単著・名城商学第25巻3号


　小売立地に関する様々な要因を小売企業によって統制可能な要因と統制不可能な要因とに分類し、各要因について詳細な検討を加えた。

（61-87頁）

３

 「商業教育課程の変遷」

単著・名城大学教職課程部紀要第13巻


　戦後のわが国における高等学校教育における商業教育課程の変遷を学習指導要領の変更を中心に考察し、ついで、昭和４５年から新設された小学科と学科ごとの開設科目について、愛知県立商業高校を事例として検討し、小学科制の導入の意義を問うた。

（35-52頁）

４

 「アパレル企業の市場環境への適応行動」

単著・名城大学教職課程部紀要第13巻


　企業は市場環境への適応行動をとおして存続・成長することが可能になる。
　本稿では、岐阜アパレル企業がどのような市場環境に適応していっているのかを、マーケティング活動を中心に検討した。市場細分化、ファッション情報源、商品企画、ブランド効果、販売経路等について詳細に検討した。
（91-113頁）

５

 「衣料品消費動向とアパレル企業経営者の環境認識」

単著・名城大学教職課程部紀要第14巻


　消費者の衣料品に対する欲求・意識・行動と衣料品製造企業のマーケティング活動との間のディスクレパンシーの存在を明らかにした。
　家計調査年報を中心として、消費者の衣料品購買行動の変化をアパレル企業経営者がどのように認識しているかについて論述した。

（99-120頁）

６

 「教職履修学生の意識調査―私立大学における教員養成の研究　その１」

共著・名城大学教職課程部紀要第14巻


　一般大学とくに私立大学における教員養成は、自らの教育活動の不可欠な部分として、さらに公教育の教員を養成するという公共的責任の立場から、自律的に改善していくことが要請されるが、現実には多くの問題を抱えている。
　そこで、第一歩として、教職履修学生の意識の実態を明らかにするための調査を行い、その結果を報告したものである。

７

 「消費者のライフ・スタイルと購買行動」

共著・広告科学


　消費者の購買行動変数が、ライフ・スタイル変数によってどの程度説明できるかを、加工食品の購買行動を中心に検討した。
　名古屋在住の主婦を対象として、調査を行い、計画的購買行動、経験的購買行動、目玉商品のまとめ買い行動、低価格志向行動にまとめた。
　測定法としては因子分析を用いた。

塩田静夫他5名（99-126頁）

８

 「加工食品のベネフィット」

単著・名城大学教職課程部紀要第16巻


　消費者が加工食品にみいだすベネフィット要因を因子分析により抽出し、各ベネフィットごとに、その要因に属する消費者の属性を検討し、日米比較を行った。

（129-145頁）

９

 「流通政策の再検討（Ｉ）」

単著・近畿大学教養部紀要第24巻第2号


　最初に、流通・政策・政策主体についての概念規定を行い、流通政策の立案・運用過程についての１つの概念モデルを提示したうえで、調整政策の代表的なものである大規模店舗法にモデルを適用し、立案過程および施行上の問題点を明らかにした。

（49-66頁）

　『流通政策の再検討（Ｉ）』全文を閲覧する

１０

 「再設計期の流通企業」

単著・近畿大学教養部紀要第28巻第3号

　
　成熟期以降の流通企業を取り巻く環境を分析し、流通企業が従来の企業パラダイムに依拠していては、世界標準（グローバルスタンダード）を確立して日本に進出する外国流通企業の競争に勝つことができないので、新パラダイム（生活者対応方程式）を構築する必要があることを論じた。

（1-19頁）

　『再設計期の流通企業』全文を閲覧する

１１

 「マーケティング・コミュニケーション・システムの転換」

単著・近畿大学教養部紀要第29巻第3号


　消費者の生活が「安定型生活文化」から「エンジョイ型生活文化」に移行すると、企業は消費者を生活者として認識しなおし、生活者に対応するコミュニケーション・システムを確立しなければならない。そのことをホーム・オフィス関連商品の事例を交えて示した。

（1-17頁）

　『マーケティング・コミュニケーション・システムの転換』全文を閲覧する

１２

 「生活文化度の変容に関する一考察」

共著・近畿大学教養部紀要第30巻第３号


　消費者の価値観・意識・行動を基準とした生活文化度を５段階に設定し、1400サンプルの女子学生へのアンケート調査・分析をもとに、消費者から生活者への質的転換が起こっており、生活文化度が安定型からエンジョイ型に変容していることを導き出した.。

（45-66頁）

　『生活文化度の変容に関する一考察』全文を閲覧する

１３

 「広告・IMCにおけるメッセージ・シナジーに関する実証的研究」

共著・広告科学第38集

　
　広告コミュニケーションの視点に立って、消費者本意を基軸としたIMCの理論的フレームを実証的に検証した。
　特に、広告業界におけるクリエイティブ・ディレクターの立場から、生活業態別の広告・IMCにおけるメッセージ・シナジー企画のあり方を調査・研究したものである。

菅原正博他4名（23-36頁）

１４

 「日米におけるショッピング・センター開発の比較―次世代商業集積間競争への模索―」

単著・近畿大学教養部紀要第31巻第2号

　
　ショッピング・センター（SC）を組織された行動体系としてとらえ、SC開発先進国である米国における発展過程を検証し、専業ディベロパーの存在と新業態の開発がSC発展の基本的要因であることを明らかにした。
　わが国は、流通企業が兼業ディベロパーとして米国SCの模倣の開発を行ってきたことの問題点を示し、今後の商業集積間競争におけるSCの類型に汎用モデルがないことを示唆した。

（1-17頁）

　『日米におけるショッピング・センター開発の比較』全文を閲覧する

１５

 「生活文化構造の変容に関する一考察」

日本消費経済学会年報第21巻　


　バブル経済崩壊後の不況の原因は、将来の不透明感による消費者の節約志向だけではなく、単なる経済主体としての消費者から、社会・文化システムの中の行為者としての生活者へと変貌し、新しい生活文化構造へと移行しつつあることを、実態調査の結果を用いて検証した。

（147-154頁）

１６

 「世代間における意識と行動の差異に関する一考察―生活文化度の検証を目指して―」

単著・近畿大学教養部紀要第32巻第3号

　
　 生活者の生活実態や意識・行動を調査分析することによって、生活者の生活文化度を検証することを目的にして、前回は女子学生の意識・行動に関する調査・分析を行い、彼女たちの生活文化度がエンジョイ型へと変容しつつあることを示した。生活文化度は、それぞれの世代が過ごしてきた時代背景、その時々の経験、現在の経済環境や家庭・生活環境などによって異なると考えられる。そこで、今回は、20歳以上の社会人の女性を対象として、生活実態、生活意識と関心、交流と余暇、ファッション意識、購買行動などについて調査・分析を行い、世代ごとの意識と行動の特徴を明らかにした。

（151-178頁）

　『世代間における意識と行動の差異に関する一考察』全文を閲覧する

17

 「マチュア世代のファッション意識と購買行動」

ファッションビジネス学会論文誌　Ｖol　８　 平成15年3月


　マチュア世代を「マチュア前期」世代と「マチュア後期」世代に別けて、クラスター分析を用いて、ファッション意識と情報源を中心に分析をした。マチュア世代のファッション意識・行動も一様ではなく、「マチュア前期」世代は、4つのクラスターに、また、「マチュア後期」世代は、２つのクラスターに細分化することができた。　51－59頁

18

 「年代別ファッション情報媒体の検討」

日本消費経済学会年報第24集 平成15年3月


　本稿では、ファッション意識・行動に関する調査結果を分析することによって、年代ごとの市場細分化を行い、各セグメントの規模を明らかにすると同時に、利用している情報媒体を明らかにすることによって、ファッション関連流通企業のマーケティング戦略のあり方を検討した。213－218頁

19

 「マチュア世代のファッション市場細分化への試み」

近畿大学大学院商学研究科５０周年記念論文集 平成15年3月


　マチュア世代を細分化し、特定のセグメントを標的とした企業のマーケティングは十分ではなかった。しかし、今後、企業はマチュア市場の細分化を行い、市場標的を明確にし、マーケティング戦略を駆使して働きかけていくことが、成長・存続の必要条件となってくるであろう。本稿では、買い回品であるファッション商品を軸とする細分化を試みた。　65―81頁

　 　 　















－　調査報告書　－
（概要記入なし）
　

１

 「産地集団化基本調査報告書―三木金物」

共著・兵庫県商工部（34-64頁）


２

 「ファーストフード・システムにおける汎用システムの研究開発と実用化テストについて
（通商産業省委託事業流通情報開発委員会５）

共同執筆・大阪商工会議所


３

 「小規模企業電算機共同利用システム」
（昭和51年度中小企業庁委託事業）

共同執筆・日本商工会議所


４

 「生鮮食料品小売業地域別近代化報告書」
（農林省生鮮食料品等小売業地域近代化計画調査事業）

共同執筆・愛知県・岡崎市


５

 「伊勢地域商業近代化実施報告書」
（中小企業委託事業）

共著・商業近代化委員会伊勢地域部会（37-40頁､53-40頁､67-88頁）


６

 「消費者ニーズの変化と中小企業の対応に関する研究」

共著・財団法人岐阜県シンクタンク（92-129頁、161-167頁）


７

 「消費者ニーズの変化と中小企業の対応に関する研究―消費者研究とアパレル産業分析」（講演録）

共著・財団法人岐阜県シンクタンク（3-14頁）


８

 「草津地域商業近代化地域計画報告書」
（中小企業庁委託事業）

共著・財商業近代化委員会草津地域部会（71-86頁、194-199頁）


１０

 「躍進する米国中小企業の研究」
（名城大学在外研究報告書第10号）

単著・名城大学（141-148頁）


１１

 「大阪市流通業の情報化に関する調査研究報告書（1）（2）」

共同執筆・大阪市経済局


１２

 「まちづくり運動と地方分権」
（日本青年会議所月刊誌「５０億」所収）

単著・社団法人日本青年会議所（20-24頁）


１3

 「青年部運動・活動の展望と方向性」
（第７回裏千家青年の船報告書）

単著・社団法人茶道裏千家淡交会総本部（184-198頁）
　 　 　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

　

－ 学 会 発 表 －
　

１

 「POINT OF SALESSYSTEMについて」

単・日本産業教育研究会創立25周年記念大会
（於：芦屋大学）

　

　

２

 「愛知県下の小売商業―都市と業種別構造の変化について」

単・日本商業学会中部部会
（於：愛知大学）

　

３

 「岐阜アパレル企業のマーケティング方策」

単・日本商業学会中部部会
（於：市邨学園）

　

４

 「アパレル企業のマーケティング戦略」

単・日本消費経済学会第５回全国大会
（於：中村学園大学）

　

５

 「消費者のライフスタイルと購買行動」

共・日本広告学会第12回全国大会
（於：近畿大学）

　

６

 「中心地理論の再検討―多目的買い物出向への適用」

単・日本商業学会中部部会
（於：中京大学）


　最初に、マーケティング地理学の発展過程をリビューし、その中における中心地理論の位置付けを明らかにし、中心地理論の展開上のいくつかの仮説を検討して、現代の消費者行動への適用を試みた。
　 　 　

　

7

 「戦後流通政策の再検討」

単・日本商業学会中部部会
（於：名古屋学院大学）


　流通政策の立案・運用過程についての１つの概念モデルを提示しうえで、戦後の流通政策を検討し、今後、流通政策に求められる基本的視点として、消費者利益、国際化、都市政策との関連性の必要性を示した。
　 　 　

　

8

 「再設計期の流通企業」

単・日本商業学会中部部会
（於：名城大学）


　戦後の流通企業を取り巻く環境変化を分析し、現在までの企業パラダイムに依拠して行動していては、これから起こってくる外国流通企業とのメガ・コンペティションを生き抜くことができないので、新しい生活者対応方程式を軸とする次世代型の戦略マーケティングの構築が必要であることを示した。

　

 　 　 　

9

 「商業高校系・大学商学部系における流通企業の関連科目と研究の現状―商業学の立場から」

単・ファッション・ビジネス学会関西部会
（大阪文化服装学院）


　現在まで、ファッションは家政学で、ビジネスは商経学部系で研究が別個に進められてきたが、流通環境は製販共同システムへと変化しており、両者を統合した学問体系が求められている。その第一歩として、高等学校と大学における商経関連科目の研究の現状を検討した。

　

 　 　 　

10

 「流通環境の変化と小売マーケティング」

単・ファッション・ビジネス学会関西部会
（於：上田安子服飾専門学校）


　戦後のわが国の流通を取り巻く環境の変化を高度経済成長期、成熟期、再設計期別に検討し、各時代ごとに流通企業がどのようなマーケティングを行ったかを検証し、21世紀の流通企業のマーケティング戦略の方向性をさぐった。

　

 　 　 　

11

 「現代若者意識の概要と分析について」

共・ファッション・ビジネス学会関西部会
（於：マロニエ・デザイン専門学校）


　現在、4つの四年制大学、６つの短期大学、６つの専門学校で調査中の「現代若者意識調査」に関する調査目的、分析モデルと分析方法について報告した。
　 　 　

　

12

 「現代若者意識と価値観の研究のモデルと調査概要」

共・ファッション・ビジネス学会全国大会
（於：文化女子大学）


　ファッション・ビジネス学会関西部会で調査を実施し、現在分析を進めている若者のライフ・スタイルについての調査目的、仮説モデル、分析手法、および、中間段階でのまとめを報告した。
　 　 　

　

13

 「広告・IMCにおけるメッセージ・シナジーに関する実証的研究」

共・日本広告学会関西部会
（於：電通関西支社）


　消費者が生活者へと変化しているなかで、次世代広告・コミュニケーションはＩＭＣを中心に展開する必要があることを示し、消費者と企業の双方向のコミュニケーションをベースとするＩＭＣ戦略の形成について、事例を交えて報告した。
　 　 　

　

14

 「現代女子学生の価値観と行動」

共・ファッション・ビジネス学会関西部会
（於：マロニエ・デザイン専門学校）


　専門学校・短期大学・四年制大学に学ぶ1350名の女子学生を対象にした意識・行動調査を分析した結果から、学生の生活文化構造は変化し、安定型生活文化度からエンジョイ型生活文化度に移行しており、その変化に対応すべく、流通企業のマーケティング戦略に変換が求められていることを示した
　 　 　

　

15

 「広告・IMCにおけるメッセージ・シナジーに関する実証的研究」

共・日本広告学会第29回全国大会
（於：城西大学）


　平成10年度の広告学会の研究プロジェクトとして助成金を受けた共同研究の発表である。担当部分はであるホーム生活業態分野における事例研究として、2社を取り上げ、両企業のコミュニケーション・システムとシナジー効果を生み出すための企業戦略について報告した。
　 　 　

　

16

 「生活文化度の変容に関する一考察」

単・日本消費経済学会関西部会
（於：阪南大学）


　女子学生のアンケート調査から、次世代の消費者の主役である女子学生の生活文化度が安定型からエンジョイ型に変容し、その価値観・意識・行動が変容していることを導きだし、今後、その変容に対応するための流通企業のマーケティング戦略の転換について論じた。
　 　 　

　

17

 「生活文化度の変容に関する一考察　――女子学生へのアンケート調査をもとに」

単・日本消費経済学会第24回全国大会
（於：郡山女子大学）


　消費者と生活者の相違について論じ、生活文化構造が変容すると、流通企業は従来の戦略パラダイムから脱却して、新しいパラダイムに基づく戦略行動を構築する必要があることを論じた。
　 　 　

　

18

 「女子大生の生活行動の実態調査とファッション行動」

単・日本広告学会関西部会
（於：電通関西支社）


　消費の主体である生活者の生活文化構造が変容すると、生活者の情報や広告に対する受容の仕方、解釈の仕方、などが、従来のそれとは違ったものになってくる。女子大生のアンケート結果から、重視する情報源、情報の処理の方法などについて論じた。

19

 「世代間におけるファッション意識と行動に関する一考察」

単・日本消費経済学会関西部会
（於：大阪商業大学）
平成12年12月


　　生活者の生活実態や意識・行動を分析調査することによって、生活者の生活文化度を検証することを目的に行った調査結果の報告である。社会人の女性を対象として、生活実態、生活意識と関心、交流と余暇、ファッション意識、店舗選択などについて調査・分析を行い、世代ごとの特徴を明らかにした。

20

 「世代間における意識と行動の差異に関する一考察」

単・日本商業学会中部部会
（於：名城大学）
平成13年1月


　　世代別の生活文化度の差異の検証を目的として行った調査・分析結果の報告を行った。詳しくは、近畿大学教養部紀要第32巻第3号「世代間における意識と行動の差異に関する一考察（Ⅰ）――生活文化度の検証を目指して」を参照してください。

21

 「世代間における意識と行動の差異に関する一考察――生活文化度の検証を目指して――

単：第26回日本消費経済学会全国大会 　　（於：北星学園大学）
平成13年6月


　　生活文化度は、それぞれの世代が過ごしてきた時代背景、その時々の経験、現在の経済環境や家庭・生活環境などによって異なると考えられる。そこで、生活者の生活文化度を検証することを目的として、20歳以上の社会人を対象として行なった調査をもとに、団塊ジュニア・新人類・団塊・戦前世代の意識と行動の分析を行い、その特長について報告した。

20

 「「マチュア世代のファッション情報媒体」

単：日本広告学会関西部会 　　　(於：京都産業大学) 　　
平成13年9月


　　「マチュア前期」世代と「マチュア後期世代」に別けて、ファッション意識と情報源を中心に分析したが、マチュア世代のファッション意識・行動も一様ではなく、前期では、ファッション追求型、トラッド型、実質・常識型、無関心型に、後期ではファッション追求型と実質・常識型に細分化することができた。それぞれのグループがファッションや流行の情報源として活用しているものに大きな相違があることを明らかにした。

21

 「「マチュア世代の意識と行動」

単：日本広告学会関西部会 　　　(於：京都産業大学) 　　
平成13年9月


　　「マチュア前期」世代と「マチュア後期世代」に別けて、ファッション意識と情報源を中心に分析したが、マチュア世代のファッション意識・行動も一様ではなく、前期では、ファッション追求型、トラッド型、実質・常識型、無関心型に、後期ではファッション追求型と実質・常識型に細分化することができた。それぞれのグループがファッションや流行の情報源として活用しているものに大きな相違があることを明らかにした。

22

 「「マチュア世代の意識と行動」

単：日本広告学会第32回全国大会 　（於：京都産業大学） 　　
平成13年11月


　　マチュア世代をファッション意識と行動で細分化し、それぞれのグループが流行・情報の第一の情報源とするメディア・媒体には大きな相違があることが明らかにし、同様に、各セグメントの商品選択基準、店舗選択の理由にも相違が見られた。それを踏まえて、ファッション流通企業マーケティング戦略の再構築の必要性を論じた。

23

 「「世代別ファッション情報媒体の検討」（同じ内容を二回発表）

単：日本消費経済学会西日本大会 　（於：中京大学）
平成13年12月
単：日本消費経済学会第27回全国大会 　（於：大東文化大学）
平成14年6月
平成13年6月


　　世代間のファッション意識・行動の差異と流行情報媒体について検証し、各年代をファッション意識・行動で類型化（セグメント化）を試み、各年代・各類型が利用する広告情報媒体を明らかにした

24

 「A Study on Fashion Market Segmentation of the Mature Market.」

共：2003 international Fashion Business Conference 　　――　The Joint Conference of ﾒ korea and Japan Societies for Fashion Business
（於：Seoul）
平成15年5月


　　The results　of　this　study can be　summarized　as　follows． (1) (1)By cluster analysis, the two groups are subdivided　into smaller segments. The 50 to 59 age group is sub grouped into four segments. Four segments are fashionable type (18%), trad & fashionable type (23%), trad & unfashionable type (48%), unfashionable type (11%).The 60 to 69 age group is divided into two segments, fashionable type (24%), trad &unfashionable type (76%). (2) (2) There exist differences in fashion consciousness and purchasing behavior among segments. The results show that mature consumers within each segment get fashion information from different advertising media. Similarly, among segments, there are various differences in the criteria of selecting merchandise and choosing stores. (3) (3)Consequently，firms offering fashion merchandise should be aware of the segmentation of the mature market and in their selection of target markets. After choosing a segment, firms should decide marketing strategies including decisions on levels of expenditures and marketing mix such as merchandising, pricing, sales channels, advertising and communication.